クレジットカードを解約する前に絶対に確認すること

利用する機会がなくなった場合や年会費が負担になっている場合など、クレジットカードの解約を考えることがあるでしょう。

解約する際の注意点や手続きが分からず、使っていないカードがたまっている方もいるかもしれません。

そこで、クレジットカードを解約する前に確認しておくべき点を解説します。

解約方法や本人以外の解約手続き、解約後の処分方法についても説明しますので参考にしてくださいね。

クレジットカードを解約時に注意すべき点
  • 残ポイントは失効してしまう
  • 支払い先の変更手続きを済ませる
  • 支払い残金は一括請求されることが多い
  • 付帯カード・付帯サービスも利用できなくなる
  • 年会費を支払ってすぐの解約は注意
  • 入会後すぐの解約は注意

クレジットカード解約時に確認すべきこと

ハンドサイン 注意 ポイント

クレジットカードを解約する際は、主に以下の7つの点を確認しておくことが大切です。

解約時に確認すべき点
  • 残ポイント・電子マネーの残高
  • 支払い先の変更
  • 支払い残金
  • 付帯カード
  • 付帯サービス
  • 年会費を払ったタイミング
  • 入会したタイミング

いったん解約をすると取り消すことはできないため、安易に解約するのではなく事前にしっかり確認しておきましょう。

それぞれのポイントについて以下で詳しく解説します。

残ポイント・電子マネーの残高を確認する

クレジットカードを解約すると、基本的に貯まっていたポイントは失効してしまいます。

あらかじめ残っているポイントがないか確認し、残ポイントがあれば解約前に交換手続きなどを済ませておきましょう。

なお、交換手続きが完了していない状態で解約をするとポイントが移行されずに失効してしまう可能性があります。ポイントの交換が完了してから解約するようにしてください。

また、以下のようなプリペイド式の電子マネーが付帯するクレジットカードの場合、チャージ残高は使い切りましょう。

  • Suica
  • PASMO
  • WAON
  • 楽天Edy
  • nanaco など

支払い先を変更しておく

光熱費や携帯電話料金などの支払い先に設定している場合、解約前に支払い先を変更しておく必要があります。

解約手続きをする前に、クレジットカードで以下のような支払いをしていないかチェックしましょう。

  • 電気・ガス・水道料金
  • 携帯電話・インターネット料金
  • 家賃・住宅ローン
  • 動画配信サービスや音楽配信サービスなどの料金
  • 新聞の定期購読代・NHK受信料
  • 生命保険・損害保険の保険料 など

支払い先を変更しないままクレジットカードを解約してしまうと、これらの支払いを延滞してしまうことになります。

延滞するとこれらのサービスが使えなくなるだけでなく、信用情報機関に延滞情報が保存され、他のクレジットカードが作れなくなったりローンが組めなくなったりします。

解約前に必ず各会社にて手続きをしましょう。なお、支払い先の変更手続きには日数がかかる場合もあるため、早めに手続きしてくださいね。

支払い残金がないか

クレジットカードを解約しても、未払い残金はもちろん支払わなくてはなりません。

分割払い・ボーナス払い・リボ払い・キャッシングなどを利用している場合は特に注意する必要があります。

クレジットカードを解約すると、支払い残金を一括で請求される場合があります。

一括で支払う余裕があるのであれば問題ありませんが、一括で支払うのが難しい場合は解約する前にすべての支払いを終わらせておきましょう。

なかには解約後も分割で支払えるカード会社もあります。ただし支払方法の変更ができないなどの制約があるため、解約前に細かく確認しておくことをおすすめします。

なお、支払い残金の額は、カード会員専用WEBサービスや電話などで確認できます。

付帯カードの有無

クレジットカードを解約すると、家族カードやETCカードなどの付帯カードも同時に解約されます。

カード会員本人だけでなく家族も使えなくなってしまうので、事前に解約しても問題ないかを確認しておきましょう。

また、誤ってETCカードを自動車に挿入したまま有料道路を走行してしまうと、料金所でETCゲートを通過することができません。

通過できないだけでなく、事故などにもつながる危険な行為ですので注意しましょう。

クレジットカードを解約したときはETCカードも速やかに処分してくださいね。

また、iDやQUIQPayなどの電子マネーをスマホで利用している場合も注意が必要です。解約前にApple Pay、Google Pay、おサイフケータイなどとの連携を切っておきましょう。

付帯サービスの必要性

クレジットカードを解約すると、もちろん付帯サービスも利用できなくなります。

飲食店などの優待・割引、海外・国内旅行傷害保険、手荷物宅配サービスなど、会員限定の特典を受けられなくなっても問題がないか確認しましょう。

旅行保険が付帯するカードを解約する場合は、別途加入が必要か検討してください。近いうちに旅行の予定があるなら、終えるまで解約を保留してもよいでしょう。

年会費を払ったばかりでないか

クレジットカード解約後、すでに支払った年会費は返金されません。

年会費のかからないカードであれば問題ありませんが、ゴールドカード・プラチナカードなどの場合、安いとは言えない年会費がかかりますよね。

こういったクレジットカードには、空港ラウンジサービスや飲食店での優待など年会費以上に恩恵を受けられるものも多くあります。

年会費を支払ったばかりなら、解約をいったん保留してさまざまな付帯サービスを活用するのも1つです。

そして、次の年会費がかかる直前に解約すればよいでしょう。年会費が発生するタイミングはあらかじめ確認しておいてくださいね。

入会したばかりでないか

クレジットカードの入会後、すぐに解約することはあまりおすすめできません。

入会後すぐに解約をすると、入会特典を受けることが目的で入会したと思われる可能性が高くなります。カードをあまり利用していない場合は特に注意が必要です。

入会特典が目的で発行したと判断されると、新たにその会社でカードを発行したいと思ったときに審査に通りにくくなってしまいます。

少なくとも入会後半年以上経ってから解約するようにしましょう。

また、クレジットカードの申し込みや解約の履歴は、信用情報機関に保存されます。短期間に入会や解約を繰り返していると、他のカードの審査にも影響を与えるため注意しましょう。

クレジットカード解約時の疑問点

電話

この章では、クレジットカードを解約時に気になる以下の疑問点について解説します。

  • 本人以外でも解約できるのか
  • 本人が死亡している場合の解約方法
  • 解約手数料がかかるか

本人以外でも解約できる?

家族のクレジットカードを代理で解約したいという方も多いのではないでしょうか。

残念ながら、クレジットカードの解約は基本的にカード会員本人しか手続きできません

本人が電話をかけるようにしましょう。カード会社によっては受付が平日のみである場合もあるため、よく確認してくださいね。

なお、本カード会員が家族カードを解約することは可能です。家族カードを手元に用意したうえで問い合わせましょう。

本人が死亡している場合は?

クレジットカードの会員本人が亡くなってしまった場合は、家族が代理で解約手続きを行う必要があります。もちろん遺族がカードを使い続けることはできません。

多くのカード会社では相続人であれば解約が可能です。クレジットカードを手元に用意したうえで問い合わせ、カード会員本人が亡くなった旨を伝えましょう。

なお、貯まっていたポイントなどはすべて失効となります。また、支払い残金がある場合は相続人が支払わなくてはなりません。

解約に手数料はかかる?

基本的にクレジットカードの解約時に手数料などはかかりません。

ただし、以下のように一部解約手数料が発生するカードもあります。

  • JCB CARD EXTAGE:JCB一般カードへの更新(5年後)までに解約すると2,200円要
  • JCB GOLD EXTAGE:JCBゴールドへの更新(5年後)までに解約すると2,200円要

クレジットカードの解約方法

電話カード解約

クレジットカードの基本的な解約方法について確認しておきましょう。

電話による解約が必要なケースが多い

カード会社によって解約方法は多少異なりますが、基本的にはクレジットカードの裏面に記載されている電話番号に問い合わせれば解約できます。

解約したいクレジットカードを手元に用意したうえで本人が電話をかけて「クレジットカードを解約したい」と伝えましょう。

オペレーターと直接話して手続きする場合もあれば、自動音声通話で手続きできる場合もあります。自動音声通話の場合は、音声ガイドに従って該当のダイヤルを入力しましょう。

解約したい理由を聞かれる場合もありますが、数分あれば解約できます。引き止められることはほとんどないと思われます。

解約時の注意点を聞き、解約しても問題ないか改めて確認したうえで手続きしてくださいね。

中には会員専用WEBサービス等での解約も

会員専用WEBサービス等での解約を受け付けているカード会社もあります。ID・パスワードを事前に発行し、ログインする必要があります。

この場合も、解約時の注意点をしっかり読んで手続きを進めてくださいね。

解約時必要となる情報

解約時に必要となる情報はカード会社により異なりますが、カード番号・暗証番号は基本的に必須となるでしょう。

そのほか、氏名・生年月日・住所・電話番号などの情報が必要な場合もあります。

クレジットカード解約後の処分方法

クレジットカード ハサミ

解約したクレジットカードをそのまま自宅に放置している、財布に入ったままになっている、という方も多いのではないでしょうか。

解約後のカードをそのまま持っていると使えるカードと混ざってしまうだけでなく、不正使用にもつながり危険です。

クレジットカードを解約したら、必ずハサミで細かくカットして破棄しましょう。

クレジットカードを処分する際の注意点は以下のとおりです。

  • 細かくカットして処分する
  • 磁気ストライプ・ICチップは確実にカットする
  • 複数回に分けて捨てる
  • 付帯カードも忘れず処分する

カットする際、磁気ストライプとICチップは必ず裁断するようにしてください。また、氏名・カード番号・セキュリティコードなども読めないようにカットしましょう。

間違ってもそのままゴミ箱に入れるようなことは避けてくださいね。2、3ヶ所カットしただけでは簡単に復元できてしまうので、細かくカットすることが大切です。

カットしたクレジットカードを捨てる際は、複数回に分けて捨てるとより安心です。

また、解約後は付帯カードも使えなくなります。ETCカードや家族カードについても速やかに破棄しましょう。

使わないクレジットカードを解約すべき理由

使っていないクレジットカードをそのまま置いている方も多いのではないでしょうか。

不要なクレジットカードを解約すべき理由として、主に以下の3つがあげられます。

  • 年会費をムダに支払っている可能性がある
  • 不正使用されるおそれがある
  • カードの審査に通りにくくなる

年会費をムダに支払っている可能性がある

使わないクレジットカードをそのままにしていると、知らない間に年会費が引き落とされている可能性があります。

優待や割引など、年会費以上に恩恵を受けていれば問題ありませんが、利用していないのであれば年会費がムダになってしまいますよね。

なかにはカードを利用することで年会費が無料になるカードもあります。

カードの枚数が多いほど年会費を把握するのも難しくなるので、使わないのであれば解約しましよう。

不正使用されるおそれがある

ポケットに財布

保有しているクレジットカードの枚数が増えるほど管理が難しくなるため、不正使用されるリスクが高まります。

また、不正使用されたことにも気付きにくくなり、知らない間に被害に遭っていた、ということになりかねません。

特に財布に入れたままにしている方は注意が必要です。不正使用のリスクを抑えるためにも、不要なカードは解約しておくことをおすすめします。

カードの審査に通りにくくなる

クレジットカードを申し込むと、カード会社が信用情報機関に照会を行い、カードを発行しても問題がないかどうかをチェックします。

信用情報機関にはカードの利用履歴などが保存されており、カードの保有枚数が多いと貸し倒れのリスクが高いと判断され、審査に通りにくくなってしまいます

使わないのであれば早めに解約することを検討しましょう。

クレジットカードの解約は計画的に

クレジットカードを解約する際に注意すべき点について改めて確認しましょう。

クレジットカードを解約時に注意すべき点
  • 残ポイントは失効してしまう
  • 支払い先の変更手続きを済ませる
  • 支払い残金は一括請求されることが多い
  • 付帯カード・付帯サービスも利用できなくなる
  • 年会費を支払ってすぐの解約は注意
  • 入会後すぐの解約は注意

解約すると残ポイントは失効してしまうため、あらかじめ交換などの手続きを済ませておきましょう。

光熱費や携帯電話料金などの支払いに設定している場合は、余裕をもって支払い先の変更手続きをしておく必要があります。

支払い残金は一括で請求されるケースが多いです。そのため、リボ払いや分割払いなどを利用している場合は注意が必要です。

また、クレジットカードを解約すると付帯カードや付帯サービスも同時に利用できなくなります。

年会費を支払ったばかりの解約や入会してすぐの解約は特に慎重に行いましょう。

クレジットカードは一度解約すると取り消せません。しっかり確認したうえで手続きをしてくださいね。

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【クレジットカードのランキングについて】

当サイトのランキングは、「クレジットカード利用調査」の結果を元に作成しております。
調査元:金融Lab.
調査目的:クレジットカードに関する意識、利用方法、傾向についての調査
調査期間:2019年12月26日~。(定期集計)
調査対象:日本在住の全ての方
調査人数:1158人(2020年1月27日時点)
調査方法:インターネット上でアンケート調査
調査結果

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